コロナ禍の中で、救世主のように崇められるワクチン。
その実態は、未だ治験中のものでしかなく、効果のほども極めて怪しいモノであることはご存知の方も多いことでしょう
では、なぜそんなワクチンをマスコミも一緒になって積極的に推し進めるのでしょう？
様々な理由が推測されますが、
ひとつ間違いない理由として「金儲け」が挙げられるでしょう
事実、ワクチンを製造する製薬会社の株価などは大きく値を上げています。
ワクチン推進の理由の１つ、ワクチンは如何に金儲けが出来るかを調べてみましょう
ワクチンが大きな利益をあげる商品であるのは疑いようがありません。
時事通信でも「米国製薬会社２社、大幅増収」というニュースが出ています。
ワクチンが利益になる最大の理由は、”健康な人にも使える”という点です。
ほかの薬などであれば、該当する病気にかかった時でないと使用されることはありません。
しかし、ワクチンは”予防のため”という名分を使っているので、
ほかの薬とは比較にならないほど「売れる」わけです。
特に、マスコミが「○○が流行している・するだろう」と報道していれば、すさまじい売り上げが期待できます。
いかに儲かるかは、製薬会社の創設に関わった人たちの資産を見ても明らかである。
ワクチン製造の大手、モデルナ社の創設に関わったハーバード大学教授のティモシー・スプリンガー氏は株価の高騰（モデルナ社の株価は１年前の約４倍）もあり、資産が６,０００億円以上になっている。
共同創設者であるヌバー・アフェヤン会長は資産が５,０００億円以上に。
同じく共同創設者でありマサチューセッツ工科大学教授でもあるロバート・ランガー氏の資産も５,０００億円を超えている。
これはもちろん、コロナウイルス流行事件が主な要因なわけだが、ワクチンで大儲けしているのは製薬会社だけでもない。
これらを世界的に使用するには各国政府の力も重要だし、マスコミの力も大きいことだろう。
特にマスコミはＴＶ離れ、新聞離れが進む昨今、製薬会社は非常に重要なスポンサーになっています。
一時期、毎日のように流されていたワクチン打て打て記事などはまさにそうですし、今後も継続して行われることでしょう
例えばこちら⇒３回目追加接種を了承のニュース
ちなみに町医者にとってもワクチンは金の成る木だそうです。
注射一本射つだけで数千円入ってきて、しかも健康体の人にも使える。
これまでもインフルエンザ予防接種で、他の季節のマイナスをカバーしている医者も少なくないそうです。
また、コロナワクチンで町医者もバブル状態らしく、
小児科でも何科でも、医者と名がつけば仕入れまくりの射ちまくり。
知り合いの医療関係者の話では、ワクチンで儲けまくって、医者本人は射たず、ドバイに遊びに行ったそうです・・・
コロナウイルスはインフルエンザなどとは違って季節性が無いという謎のウイルスですが、それと同様に季節が関係なく接種できれば、安定して利益を生み出せます。
それの代表的なモノが子宮頸がんワクチン（ＨＰＶワクチン）です。
ＨＰＶワクチンの代表的な開発・製造企業は
アメリカ、メルク社（ＭＳＤ社）＝商品名：ガーダシル
イギリス、グラクソ・スミス・クライン社（ＧＳＫ社）＝商品名：サーバリックス
この２社である。
ガーダシルは世界各国で認可され、世界シェアは８割ほどにもなる。
サーバリックスはシェアでは負けるが、欧州で認可されたり、日本では８割を占めるワクチンになっている。
どちらにしても巨大な利益を生み出している。
ＭＳＤ社とＧＳＫ社が、ＨＰＶワクチンによってどのくらいの利益を出したのか。
詳細は明らかにされていないが、２０１１年の時点でガーダシルの売り上げが約１２００億円、サーバリックスが約９００億円であることは解っている。
従って現在では双方とも１兆円規模の売り上げになっていると想定される。
毎年１０００億円規模の売り上げが確保されているのだから、企業とすればこんなにありがたいことはないが、巨額の利益は製造会社だけのものでもない。
ＨＰＶワクチンの開発の特許を巡って裁判も行われており、
その結果米国・ジョージタウン大学のチームであるイアン・フレイザー教授と周健研究員の２人が勝利を得た。
この２人がどのくらいの利益を手にしたのかは公開されていないが、個人としては巨額な金を手に入れたのは間違いがないだろう。
さらに、ワクチンで利益を得るのは国も同じなのだ。
ＨＰＶワクチン開発の技術には米国の政府機関である国立衛生研究所（ＮＩＨ）が絡んでいる。
国立衛生研究所（ＮＩＨ）の研究は、技術移転局（ＯＴＴ・国立衛生研究所の一機関）を経由して、ＭＳＤ社とＧＳＫ社に流れており、両社から特許料を得ているのだ（その額は非公開）。
技術移転局（ＯＴＴ）が発表している「商業的に成功した発明」というものがある。
２００８年以降、毎年１位か２位にＨＰＶ関連の技術が含まれている。
本来、国立衛生研究所は、国民のために企業や技術を指導・規制・監督するのが目的のはずだが、企業からお金が入る仕組みになっていては、それも叶わないだろう。
ここにきて、ＨＰＶワクチンの接種推進再開の声が上がってきています。
⇒厚労省ＨＰＶワクチン積極的勧奨の再開
しかし、上の図のように、ＨＰＶウイルスは過去に、副反応報告、そして訴訟が多々行われ、積極的勧奨が中止されています。
日本国内では約338万人に接種され、被害者はわかっているだけで3,017人にも上ります。
軽微なものを含めれば、この数倍にはなると考えられます。
YouTubeなどでも、これらの被害者の声を確認することが出来ますが、本当に可哀想です。
（コロナワクチンの動画がそうであるように、ＨＰＶワクチンに関する動画も今後検閲され、推奨動画以外が消される可能性もあります）
厚労省はＨＰＶワクチンの再開に、安全性など「勧奨を妨げる要素はない」としています。
もちろん、現在も苦しみ続けている被害者や裁判に関しても「関連は明らかになっていない」ということだそうです。
しかし、実はＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）はいわゆるどこにでもいるウイルスです。
女性であれば８割以上、男性では９割以上の人が一生に一度は（何らかの）HPVに感染すると言われています。
しかし、ＨＰＶに感染したとしても、そのほとんどは自己免疫によって排出されます。
つまり、健康体であればＨＰＶは恐れる必要はないウイルスという事です。
ＨＰＶワクチンを接種することによって、子宮頸がんを９割予防することできる、という触れ込みですが、
もともと殆ど問題のないウイルスに対して、９割予防というのは意味が分かりません。
ここにある原理は、病気の予防機序ではなく、経済の原理でしかないのではないでしょうか？
ちなみに、ＨＰＶの歴史と言いますか、再開までの道のりを見るとかなりメチャクチャです。
コロナに負けないくらい
✅多くの学者が、ＨＰＶワクチンの有効性には疑問を呈している
✅しかし、そういった学者はなぜかマスコミなどに叩かれている
✅副反応などに関する意図的なデータ改ざん事件（名古屋スタディ）
✅ワクチン開始から現在まででは、効果の証明するデータは揃っていない（平均寿命など）
✅（前述のとおり）ＨＰＶはハイリスクなものは極めて少ない
✅そして一部の人が大儲けできる
↑ＨＰＶワクチン副反応訴訟の様子
コロナワクチンもＨＰＶワクチンも、最終的にはそれぞれの判断で、接種するしないを決めましょう。
本人が納得したうえで選んでことであれば、問題はないでしょう。
調べれば、予防接種は安全だという情報も山ほどあるでしょう
反対に、危険だという情報もたくさんあります。
自分で考えることが大切です。
しかし、国や製薬会社は副反応で苦しんでいる人たちにキチンと補償をしてあげてほしいと思います。
「関連が明らかになっていない」、ということで通るなら、そもそも補償をする気なんてないという事です（もっとも、実際、補償する気なんてなかったのでしょうが・・・）
これだけ莫大な利益を生み出しているのですから。
ちなみに、これは女性だけの問題ではありません。
女性が被害にあえば、子どもが出来なくなる可能性もありますし、
今後はこの予防接種が男性にも勧奨される可能性があります。
と、いうかそういう予定のようです。
コロナワクチンが世界的に使用されていることで、
ワクチンに対する抵抗が低くなっており、それをある意味「利用」しているようにも見えるＨＰＶワクチン再勧奨。
結論はどちらであっても、
よく調べて考えてみることをオススメいたします。