２０１９年から始まったコロ助騒動は今現在（２０２１年２月）も続いています。世界中の経済は停滞し、失業者は増加、行き場を失った富裕層の金は金融市場へと向かい株や金などの価格だけは上がり続けている、という不可思議な状況が続いています。
先行き不透明なこの状況で、世界はどの方向へと進んで行くのでしょう？
経済は回復するのか、世界の大国はどうなるのか、コロ助はどうなるのか・・・・
２０２１年以後の世界を考えてみたいと思います。
２０２１年から今後の世界情勢・社会を考える
世界は大きな変革の時を迎えているのは間違いないでしょう。おそらく、今までの価値観や考え方の多くが通用しなくなるでしょう。
まずＡＩの台頭抜きには社会の今後は考えられません。一般的には２０５０年頃にシンギュラリティになると考えられています。今、我々が見るＡＩの能力を見れば確かにそれくらいになるのかもしれません。
しかし、２０３０年を目標としたムーンショット計画、また自動運転車の解禁を見るとシンギュラリティは既に開始しているとも考えられます。
※シンギュラリティ・・・ＡＩが人間の能力を総合的に超えること
※自動運転車の解禁・・・技術自体は既に４０年以上前に開発されていた。今回自動車会社が発売を開始するのは特許が切れた為
このＡＩの進化はかつての産業革命と同じような面もあると感じますが、産業革命を参考に考えれば少なくとも失業者が一時的に増えることは避けようがありません。
産業革命後は、人間が知恵を絞り新しい価値、新しい仕事を創出しましたがＡＩの社会進出はそもそも人間が過剰（不要）であるという視点からスタートしています。同じように人間が新しい仕事を生みだせるのか。物や情報が溢れる現代では非常に大変なものになるのではないでしょうか。
さらにこれにコロ助が拍車をかけます。
コロ助により、人々は離職させられること、給料を減らされることを「しかたない」と思わされるようになります（その為の法律も検討されている）。またかつての労働組合などのように、組織として会社と交渉して地位や賃金を保つことも、ソーシャルディスタンスなどにより出来なくなり、これも「やむを得ない」と思わされます。
ベーシックインカムの検討もされており（世界中で実験されている）、人々が仕事から解放される（悪く言えば選別される）日がやって来るのかもしれない。
当たり前だが、これらは日本だけの話ではなく、全世界が進んでいる方向でもある。
大国は衰退していく
現在の世界の大国と言えば、アメリカと中国を思い浮かべる人がほとんどだろう。実際、世界のＧＤＰ１位と２位なのだから当然である。
しかし、米国は確実に衰退してきている。冒頭に書いたように大企業の株価は順調だが、失業率は高止まりし財政的にもすでに破綻状態だ。そもそも米国は今までの行いのせいもあり世界的に見れば「嫌われている国」であり、色々な意味で見放され始めているのが現状だ。
さらに米国内でも分断工作が多く行われている。
例えばＱアノン運動である。Ｑアノンは日本でも支持者がけっこう多いため、明言は避けてきたが実際は体制派と真相追及派の分断及び、真相追及派同士での分断工作の作戦として行われている。
昨年の大統領選のときの大規模な黒人差別デモや大統領選自体も米国内の分断工作として行われてきたとも取れる部分が見られる。そもそもトランプにしてもバイデンにしても資金供給先を調べてみると同根であることが分かる。そういう意味では分かっている人にとっては大統領選の争い自体、馬鹿々々しいものだったかもしれない。
ともかく、アメリカ国民が一丸となって真実に向かうのは難しい状況になっているのは間違いない。
さて、そのバイデンと懇意と言われる中国が次の超大国なのだろうか？
単純にそうとも言えない。なぜなら中国も崩壊の音が充分に聞こえているからだ。
中国に買収されている日本のメディアマスコミは報じないが、近年、中国では年間２０万～３０万件もの暴動が起きている。理由は格差のさらなる拡大と毎日のように行われる党幹部、官僚たちの汚職などである。これらから中国国内は経済拡大路線から分配平等路線へと舵をとろうとしているらしいが現実にはこの政策にすら格差があり、問題の解決には向かっていない。
中国は過去に漢時代の黄巾の乱、元時代の紅巾の乱、清時代の白蓮教徒の乱など、宗教を背景に内乱が起こり国家崩壊に向かったという歴史が何度もある。貧富の差の超拡大で中国国内ではキリスト教徒が１億人を突破したという。そもそも一神教は排他的な面がある。
世界的に停滞する経済の中、中国だけが無事に済む、というのは考えにくいだろう。
日本はどうなる？
昨年（２０２０年）、「東アジア包括的経済連携（ＲＣＥＰ）」に署名している日本。これはＡＳＥＡＮ１０カ国とパートナー５カ国の計１５か国で交わされた経済連携協定である。色々とあるが、大きな特徴のひとつに「人間移動の自由化」がある。今後、日本が移民を本格的に受け入れる可能性も出てきたという事だ。秩序や治安の悪化の可能性が増すことは否定できない。特に景気が良くなる可能性は極めて低いだけに、より不安は大きくなる。
また、イギリスとも日英包括的連携協定（日英ＥＰＡ）を結んだ（２０２１年１月１日発効）。こちらは日英間での貿易及び軍事の一体化が進められる内容になっている。
ただ日英ＥＰＡの本質は多国籍企業の利益が最優先されるものであるのは疑いようもなく、日本の国内市場にはさらに超巨大企業が参入してくることになる。水道民営化もそのため（多国籍企業に売り渡す）に行われようとしている。
これにプラスしてＴＰＰ１１またはＣＰＴＰＰ（これは依然騒がれたＴＰＰ、ＦＴＡのこと。批判を浴び、気が付かれないように色々と名称を変えて今に至る）だ。
アメリカはこのＴＰＰには入っていないが、そもそもの根幹である「多国籍企業に圧倒的に有利」な内容は変わっておらず、バイエル（旧モンサント）らが日本の金を貪りに来るのは間違いない。超巨大企業に市場が食い荒らされ、コロ助による不況が重なり、見通しは決して明るくはないだろう。
さいごに コロナと世界
極論になるかもしれませんが、世界の大きな流れは「大変革」にあります。
それは人為的なコロ助騒動、分断工作、ベーシックインカム導入、ムーンショット（スーパーシティ）計画、そしてシンギュラリティと、いままでの社会とは全く違うものが形成されようとしていることが読み取れます。
少なくとも、ＡＩの得意分野には人間は必要が無くなるでしょう。企業はその方がコストが抑えられるのだから資本主義下では当然です。
結果、職に就ける人は少なくなり格差は更に拡大するのではないでしょうか。そのためにベーシックインカムも用意されているとも考えられます。
ひとつひとつの出来事や法律、計画を点ではなく線で見ることで、新しく見えてくることがあります。
会社も株主優先の考えからステークホルダー（利害関係者）優先の考えに変わってきています。これも流れのひとつなのでしょう。
言われたことを言われたとおりにやる能力は必要なくなりそうです。自分で何かを生み出す力を見つける必要がある世の中になるのではないでしょうか・・・？
