今回は人工地震について考えてみますが、
人工地震と言えば、イコール陰謀論と括られてしまうのが”現代の常識”でしょう。
陰謀論に興味のある人でなければ、人工地震のことを口にするだけで、
変わり者だな・・・、そんなこと信じているの・・・みたいな目で見られることでしょう。
昨今のマスコミにしたって、人工地震を報道することはまずありませんし、
まさに多くの人にとっては荒唐無稽な話になります。
しかし、なんでもかんでも
「ありえない」、「バカバカしい」、「陰謀論」
で終わらせてしまい、自分で調べない、考えないのは思考停止と言われても仕方ありません。
何かを否定するとき、あるいは信じるときは、必ず、
自分で調べて考えてみる、という工程が必須になります。
そのあとであれば、否定しようが信じようが、個人の自由というものです。
自分で考え、選択したのであれば誰に対しても文句を言われる筋合いはないのですから。
私たちは、本当かどうかを調べもしないで信じてしまっていることは山ほどあります。
地球は本当に丸いのでしょうか？
太陽は本当に熱いのでしょうか？
マスコミの言うことは事実でしょうか？
大学教授の発言は間違いがないのでしょうか？
常識から外れたことは、すべておかしいのでしょうか？
知的好奇心と純粋な気持ちで、人工地震についても考えてみましょう。
前回の記事において、人工地震に対する注意喚起の内容のものを書かせていただきました。
⇒人工地震・レーザー兵器について
前回の記事は、人工地震やレーザー兵器の使用は、
理由があって行っている可能性がある（スーパーシティ構想のため）、だから注意する必要があるかもしれませんよ、という内容のものです。
ここでは人工地震は「ある」ものと定義して話を進めましたが、
今回は人工地震兵器が「ある」のか「ない」のかを考察していきたいと思います。
といっても、「ない」ことを証明することはできません。悪魔の証明です。
従って、「ある」可能性を探していき、その情報を基に、
「ある」、「ない」を各自で判断するようにしていただきたいのです。
では、以下から「ある」と考えられる理由を見ていこうと思います。
能登半島地震では、２０２０年ころから地震活動が活発になっていて、
今回、地下に流体が流れ込んだことが原因だと専門家が指摘していました。
反面、おかしな点があることも指摘されています。
地震のあった前日（つまり大晦日）、近隣住民が変電所から大きな爆発音が鳴ったという証言があったそうです。
これは記事にもなったそうですが、即刻削除されたそうです（すみません、これは確認が取れていません）。
また、能登半島地震に対して海外からの支援が表明されましたが日本政府がそれを断ったことも知られていますね。
もちろん、他国に支援要請もしていません。
しかも東京消防庁のハイパーレスキュー隊が出動準備をしていたものの、国からの出動要請がなく、待機状態のままであったことも解っています。
様々な事情があったのかもしれませんが、
他国にお金をバラまき、自国民には緊縮財政・増税を行っておきながらのこの動きは、批判があがってもしょうがないことといえるでしょう。
さらに、能登半島地震では航空法第１３２条の８５によってドローンによる撮影（飛行）は禁止されていました。
しかし、１月５日、ロシアのメディアがドローンによる撮影映像を公開しています。
⇒ドローン飛行禁止
⇒ロシアメディアはドローン撮影
岸田政権はロシアに対して何も言っていません。
自国民には禁止して、他国はOK。
ダブルスタンダードなのか、国民には知られたくない何かがあるのか、あるいはただの無能なのか・・・・・
このように今回の地震だけでも、おかしいところは数々みられるようです。
人工地震のみならず、いわゆる気象兵器は存在していると考えられます。
以前、HAARP（高周波活性オーロラ調査プログラム）についての記事を書きましたが、
HAARPが実際に取得している特許を見る限り、気象兵器・・・少なくとも気象兵器として使用することのできる技術を持っているのは間違いがありません。
※現在はアラスカ大学がこの研究を引き継いでいると言われています
HAARP施設の運用開始は２００５年ごろと言われていますが、
その２００５年、アメリカで公開されたアメリカ軍機密文書には以下のようなものがあります。
それは地震を使った対日心理戦争計画、「プロジェクト・シール」と呼ばれるものです。
対日、と書かれているところからも推察できますが、この機密文書は第２次大戦中のもののようです。
その内容は、
日本近海の海底プレートに原子爆弾を仕掛けて人工的に地震を引き起こすこと、そして巨大な津波を発生させること、
などが記載されているのです。
実際、第２次大戦中、日本では２回も大きな地震が起きています。
１９４４年に東南海地震。マグニチュードは７．９。
１９４５年にも三河地震が発生。マグニチュードは６．８。
この大地震により、街も大きな被害を受け、どちらも数千人規模の犠牲者が出ています。
アメリカ国防長官だったウイリアム・S・コーエン氏は次のようにペンタゴンのHPにて発しています。
「電磁波で遠方から火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気象を操作する環境テロに手を染めている存在がいる。多くの優秀な頭脳が、他国の人々を恐怖に染める方法を研究している。これは現実に行われていることであり、我々も対策を強化していく必要がある。」
日本の国会においても、
２０１１年７月１１日に衆議院復興特別委員会で、浜田復興担当政務官が人工地震について触れており、
「人工地震及び津波兵器は国際政治軍事上の常識」であると述べています。
このように、軍事的には人工地震兵器は「ある」ものとされていますし、
それに備えるのが常識になっています。
以前は、地球深部掘削探査船「ちきゅう」号などにより、核爆発等の影響を与えることによって地震を起こすのだと言われてきました。
しかし、それは上記を見てもわかる通り、だいぶ前の技術のようです。
今は電磁波を使って地震を起こせる、と考えてもよさそうです。
先にあげましたHAARPの技術でも人工地震を起こせるそうです。
内容はアーカイブをご覧ください。
⇒HAARPとは
人工地震に関しては、だんまり、あるいは陰謀論であることを決めつけているマスコミですが、
実は以前は普通に新聞などで掲載されていたのです。
その写真を添付していきますのでご覧になってみてください。
↓
上記した第２次大戦中の日本に起きた２度の大地震のあと、
B２９戦闘機からあるビラがまかれたと言います。
そのビラには次のように書かれていたそうです。
「地震の次は何をお見舞いしようか？」
こうやって調べてみますと、人工地震を起こす技術がある、と思われる情報は非常にたくさんあります。
また、人工地震が既に武器として準備されていることを示唆する発言も実は数多くあります。
ここでは紹介できていないものも多々ありますし、
少なくとも、人工地震なんてまずあり得ない・・・という考えは無理があるようです。
もしかしたらないかもしれませんが、
そういった研究が行われ、近しい技術は既に完成している、ぐらいには思っている必要はありそうですね。
私個人的には、能登半島地震がどうだったかはまだ判断が付きませんが、
人工地震を起こすテクノロジーは存在し、すでに兵器として用意されているのではないか、と思っています。
特に地震兵器は地面から根こそぎ行くわけですから、
スクラップアンドビルド（一度壊して新たに街を作り直すこと）をするには手っ取り早く、費用も掛からないのは間違いありませんね。
戦争や医療など、人の命をビジネスにしている人は事実、たくさんいます。
ですので、地震ビジネスはない、言い切るのは難しいような気がします。
さあ、あなたはどう考えますか？
ぜひ、ご自分で真相を探ってみてください。