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世界情勢 真相探索

中国vs米国 コロナサイドストーリー 覇権を争う戦い

投稿日:2020年4月11日 更新日:

世界中がコロナウイルスで大騒ぎになっています
毎日毎日、どこどこで感染者が出た、死亡者は何名だ、などとマスコミが報道しています。
日本も、御多分に漏れず、マスコミはコロナ一色です。

それだけでも大変ですが、
ショックドクトリンで(大げさにマスコミが報道することによって、他の大切なことを意図的に報道しない・国民に目を向けさせない事)、色々な法案が通されています&これからも通されるでしょう。
(例えば2月4日に「高齢者安定雇用法」が閣議決定されています。簡単に言えば、定年を70歳にしようというものです)

自民党がこのまま改憲に持って行こうとしているのは、かなり確率が高いような気がします。

 

そんな中、やはり意図的に報道されない(あるいは出来ない)
中国vs米国
についてお伝えしようと思います。

そして、この争いにはコロナウイルスも絡んでいるのかもしれません

 

コロナ騒動の横で、何が起こっているのか
社会を知るうえで必須の世界情勢。
少し見てみましょう・・・

 

 

世界の生産拠点、中国

まず、現在中国は世界最大の生産拠点になっています。
理由は単純で、人件費などが安く、製造単価を低く抑えることが出来る為、多くの企業が生産・製造の拠点を中国に置いたからです。

主要な工業製品は約500種類と言われていますが、
その内、実に220種類以上が中国が生産量世界一になっています。

中国は1980年頃から経済開放政策を進めてきました。
これは積極的に外国の企業・工場を受け入れることで、資本や技術を取り入れていこう、というもの。
また、多くの多国籍企業や製造業は、安くて豊富な労働力や広大な土地が併せてある中国に次々と進出していくことになりました。
さらに、中国には工業の原料となる鉱産資源も豊富にあるため、条件が重なり、多くの企業が製造拠点とし、結果、輸出超大国となったのです。
当然、アメリカの企業も多く進出しています。

そして現在では、「世界の工場」と呼ばれるまでになっています。

もはや中国の生産なくして、世界経済はなかなか回らないような状態になっています。

この、「世界の工場」という立場は、世界情勢に大きな影響を与えられることになります。

 

 

中国、抗生物質、コロナ治療薬

中国が生産拠点となっているのは、何も工業製品に限りません。

実は医薬品も多くが中国で生産されています。
抗がん剤から始まり、血圧剤、溶血剤、経口避妊薬などだけでなく、ペニシリンやアスピリンのようなドラッグストアに普通に売っているものもそうです。
(マスクなんかもそうです)

中でも凄いのが抗生物質で、
アメリカ商務省の調査によれば、アメリカ国内で使われている全抗生物質のうち、実に97%が中国生産だとしています。

目先の利益に囚われ、医薬品と言う巨大マーケットを中国に奪われてしまったアメリカ。
もちろん、経済的にもそうですが中国無くしてアメリカの医療が成り立たない、という状況にまである今、中国がアメリカに反撃に出る機会かもしれないのです。
トランプ大統領は就任後からこれを是正しようと動いていますが、中国はこのアドバンテージを離さず、現在もこの状態は続いています。

 

そして、中国の今後の思惑として考えられるのは、
コロナウイルスを使った、医薬品分野での中国勢力の増強、
更にアメリカの地位を奪い取ろう・・・まで考えているかもしれません。

 

武漢市の病院では、コロナウイルスに関する研究も進んでおり、コロナウイルスに効く薬草まで発見されているようです(ゴメンナサイ、薬草の名前も知っていますがここでは書けません)
しかし、薬草では大きな利益や権力争いと言う意味ではあまり役に立ちません。
その為、今は「中国産のコロナ治療薬」の開発・生産を目指していることが推察されます。

 

アビガン(ファビピラビル)が一時期有効ではないかと中国の論文で出ましたが、結局それは取り下げられています。
研究をしたのが深圳の第三人民病院、南部科学技術大学のグループによる臨床試験結果であることは解っているのでそういう論文が出たこと自体は間違いないのです。
アビガンは畸形性の問題がある事は有名だが、今回の取り下げは、中国の動きを見る限り、多分に政治的な理由が内包されていると思えてくる。
(アビガンは畸形性の問題もあるし、そもそも季節性インフルエンザの為に造られその問題から在庫になっていたもの(名目は備蓄)。個人的には要注意だと思います)

 

 

世界の経済カースト

世界には、依然としてカースト制度と同等のものがあります。
と、いうと突拍子もなく聞こえますが、事実です。

この地球では、生まれながらにして平等には出来ていません。
詳しくはまた記事を改めますが、

実はアメリカも中国も、そのカースト制度=経済カーストの中では決して上位ではありません。

 


世界経済のカーストは、

①トップに欧米巨大銀行オーナーが君臨し、
②その下にその巨大銀行の頭取
③その下にIMFやBISなどの国際的金融機関
④次いで巨大投資銀行の頭取クラスが来て
⑤そして多国籍大企業
⑥その下にようやくアメリカ政府
⑦その次に中国政府を筆頭に各国政府
⑧経団連などの大企業
以下、会社規模に準じていきます

と、このように言われています。
もちろん、これは一説であり、①のさらに上(サヴォイ家やシェルバーン家など)があるとする説もありますし、
イルミナティやフリーメーソンをあげる人もいるでしょう。
また、国より企業が上なんてことあるか、と言う人もいるかも知れません。

ただ、多少の順位の変動などがあったとしても、大きく見てこのような感じになっているのは間違いがないのと思われます。
それは世界が「資本主義」=資本家が有利な世界だからです。

 

ともかく、世界経済はこのカーストの元、企業同士、国同士がせめぎ合っています。
中国とアメリカ、そしてそれより上のカーストの存在は、
コロナウイルスをも使って経済戦争を行っているのは間違いない所でしょう

なんせ、コロナウイルスさえも人工的なものであるとする学者も多数いるくらいですから・・・

 

 

今後、このコロナウイルスを理由に、経済が大きな変化を見せ、
既存のシステムとは違うものになる、経済再編まであるかもしれません(だから世界中で大騒ぎにしている)
ミクロな視点だけでは、世界の大きな変化は見つけることが出来ません。
抽象的な、マクロな視点を持って、この小さな小さなウイルスを見ていかなければならないかもしれませんね

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