マスメディア（マスコミ）による洗脳効果は絶大である。マスメディアとはテレビ、ラジオ、新聞、雑誌などの報道メディアのことで指す。ほとんどの方が毎日何かしらのマスメディアに触れていることだろう。
このマスメディアが中立ではない、それどころか、一般庶民を洗脳させるための道具として使われている・・・と言ったら、理解できる人はどのくらいいるだろうか？
今回はマスメディアの正体に迫ってみます。
マスコミは洗脳の道具 マスコミとは
人間には五感というものがあることはご存知だろう。視覚、聴覚、臭覚、味覚、触覚の５つのことで、これらが外界の情報を脳内に取り込むための受信機の役割を果たしている（これをモーダルチャンネルという）。
※さらにこの五感に「言語」をプラスする見方もある
このモーダルチャンネルの中でも最も情報にリアリティがある（人間が重要視しやすい）のが視覚情報、つまり「見る」ことである。臭覚や味覚は人によって好みなど差異があるので情報とするとあいまいになりやすいのだ。
この見る（視覚）に、聞く（聴覚）、言語を加え、人間に仮想現実を見せるのに十分な要素を備えたのがテレビである。ちなみにＰＣやスマホもこれと同様の効果が見込めるだろう。
人はテレビやスマホ、ＰＣが見せるモニター越しの現実を「本物」と感じてしまうのだ。
テレビ業界には「プロダクト・プレイスメント」と呼ばれる広告手法がかなり古くからある。
例えばドラマなどで、高層マンションの一室でのハイソなライフスタイル。高級マンションを買って地上５０ｍから下を眺めるのが”成功” ”幸せ” だと何度も何度もシーンの中で流すのだ。
実際、その情景を思い浮かべて、ステキだ、羨ましい、と思う人は多いのではないだろうか？
こういったシーンの為の部屋はデベロッパーやメーカーから提供されるのだ。企業からすればそれほど効果が高いということだ。これも一種の洗脳といえるだろう。
検察庁法改正案も洗脳 ただのエサ
他には最近では２０２０年５月頃に頻繁に取り上げられた「検察庁法改正案」がある。
これは簡単に言うと検察官の人事権を政府が一部掌握する、というもので、特に任期間近であった黒川（元）検事に注目を集めた。
テレビやツイッターなどで盛んに騒がれ、有名な芸能人もツイッターなどで発言をしたことでさらに注目が集まった。結果としてこの法案は見送りになったが、ここにも裏があるのは知っておいた方が良いだろう。
というのは、今回の検察庁法改正案では黒川検事の人事とは関係がない。なぜならこの法律が可決されても施行は２０２２年からになるからだ。なのにマスコミは黒川検事の賭けマージャンだとか権力との癒着だとかを懸命に報道していた。ファンの方には悪いが、ツイッターなどでこの問題を言及した芸能人も、多くが金を貰って発言をしていたのだろう。実際、これらの芸能人は、他の政治問題に関してほとんど発言しない。これだけに関して問題提起するなど不自然過ぎる。しかし、この報道や発言に乗せられ、黒川検事や改正案を糾弾した人のなんと多かったことか。
問題はなぜこのような洗脳情報を流したのか、ということだ。
この問題が騒がれているとき、国会では本命の「スーパーシティ法案」が成立しています。
※スーパーシティについてはこちらをどうぞ（姉妹サイトです）
スーパーシティの善悪はおいておくとして、賛否両論出てきそうなのは間違いないですし、生活に直結する事ですから反対派の抵抗も充分に考えられます。
その点、検察庁法はどうでしょう？生活には直接には関係しません。従って、抵抗もそれなりでしょうし、何よりこれはおとりですから、廃案になっても構わないかもしれませんね。
これが世論誘導、洗脳というものです。
いかがですか？洗脳されていませんでしたか？
テレビは権力者の元でいいように扱われている
テレビやネットが、利権者及び権力者らにとって都合の良い洗脳メディアであることは、当然権力者側も知っている。これを利用するため、権力者側はメディアをしっかりとてなづけている。また利権の場所としても利用されている。
例えば、テレビ局（電波事業者）は「電波利用料」を国に支払う。
日本の電波利用料（２０１９年）と各社の売り上げは下記のようになっている。
売上 利用料支払い
フジテレビ 約６,７００億円 約６．３億円
日テレ 約４,２００億円 約６．６億円
ＴＢＳ 約３,６００億円 約６．４億円
朝日テレビ 約３,１００億円 約６．４億円
※利用料は人口密度や空中線電力によって変わってきます
ちなみにＮＨＫは２５億円支払っています（収入は７,０００億円以上）。その他のキー局（フジテレビや日テレなど）は６億程度の支払いになっている。テレビ局の売り上げが、だいたい３,０００億～６,０００億円なので、支払いは売り上げのわずか0.1～0.5％でしかない。
超低額の利用料で巨大な利益を生んでいることが解ります。笑いが止まらないとはこのことかもしれませんね。
また菅首相は「いまだに携帯料金は高い。電波利用料の見直しはやらざるをえない」と語っています。
ちなみに携帯会社の売り上げと電波利用料（２０１９年）は
売上 利用料
ドコモ 約４．８兆円 約１８４億円
ＫＤＤＩ 約３．９兆円 約１１５億円
ソフトバンク 約３．２兆円 約１５０億円
※利用料は人口密度や空中線電力によって変わってきます
確かに安すぎます。
でも携帯会社も、多少電波利用料を上げられても、もともと雀の涙程度の利用料ですからね。まぁ出来レースかも知れません。
ちなみにテレビにしても異常なくらい安い訳ですが、テレビに関しては何も言わないんでしょうかね？
行政にも美味しい利用料
権力側にとっても美味しい汁があるのが電波利用料です（だから繋がっている）。
電波利用料は税金ではありません。
従って、財務省の再分配の対象にはならず、これを得ている総務省は会計報告なしに自由に使えるお金になるのです（正確に言えば特別会計になります。特別会計については別記事で書く予定です）。また、電波を利用している会社は当然の如く天下り先にもなりますので、完全に持ちつ持たれつ、互いに甘い汁を吸い続けているのです。
さらに行政や企業などの既得権益者はこれを守るためにテレビの新規参入を「一本化」しています。簡単にいうと、参入する時点でお上や権力の介入を受けなければ入れてあげないよ、というルールです。ルールで縛り、既得権益を守る、といういつものやり方なわけです。
過去にはこんな風に民衆を洗脳した
メディアの洗脳戦略でもっとも有名なもののひとつが、ＷＧＩＰ（War Guilt Information Program）だ。日本語に訳せば「戦争罪悪感情動プログラム」になる。
「戦争での悲惨な体験や敗戦の責任を、米英ではなく、旧日本政府や旧日本軍に向けさせるために、また、戦後の日本教育の非軍事化のため」のプログラムである。
信じられないかもしれないが、終戦直後は日本人の多くは敗戦や戦争の恨みを米英に向けていたという。（普通に考えれば当然のことである）
これを新聞や雑誌、テレビ・ラジオなどのメディアを使って大々的な洗脳を行った。
例えば「太平洋戦争史」という新聞記事を掲載したり、「真相はこうだ」というラジオ番組（ＮＨＫ）を放送したりした。これらはいずれも日本の軍国主義者が国民を欺いた、という内容のものだ。
その結果日本人の多くは自虐史観を受け入れ、さらには親米になり、戦前の価値観を全否定するまでになったのだ。こうして客観的に見れば、情けなくなってくるほどですね
※ＧＷＩＰについて知りたい方にはWGIP(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)と「歴史戦」「日本人の道徳」を取り戻す
さいごに
正直、私はテレビがあまり好きではありません。
もちろん、ちゃんとしたリテラシーを持って観る分には問題は少なくなります。
しかしそうだとしても、テレビの洗脳効果は非常に強く、またＩＱを下げるような内容がとても多いのも事実です
個人的にはオススメしません
我が家にもテレビはありません。
このマスコミに関わる問題については、また別の機会を設けて深堀りする予定なのでよろしければご覧ください。
